論文

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    1: オリオン大星雲(宮城県) [US] 2020/12/27(日) 13:32:45.72 ID:bVeKKdhy0● BE:601381941-PLT(13121)
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    対人距離無視のマスク着用、感染対策に不十分 米研究

    (CNN) 米物理学協会の学術誌は26日までに、新型コロナウイルスの感染対策で一定の対人距離を確保せず、マスク着用のみに頼るのは
    十分な効果につながらない可能性があるとの新たな論文を掲載した。

    他人と一定の距離を置かず接触した場合、くしゃみやせきに伴って放出される飛沫(ひまつ)が顔面に完全な密着状態にあるマスクを通じて
    侵入する可能性があると指摘。この恐れはN95型マスクを除く全てのマスクに当てはまるとした。

    論文は米ニューメキシコ州立大学の微粒子停留問題などの研究者が作成。今回の研究結果については、マスク着用と対面での密接な接触などの
    出来るだけの回避を勧める公衆衛生当局の指針の正当性を十分に裏付ける材料になると主張した。

    研究ではくしゃみやせきが発生する状況を特殊機器を使って人工的に創出し、5種のマスクを使って飛沫の予防効果などを検証。
    用いたマスクはN95型マスク、サージカルマスク、2層式の布マスク、標準タイプの布マスクに湿った2層式の布マスクだった。

    この実験の結果、マスクを装着するウイルス保持者を想定した場合、マスクの顔面との密着度が満足出来る状態だったとしても、
    多くの小さな飛沫が漏れ出ることが判明したという。

    今回の論文作成をまとめた同大准教授は声明で、マスク着用は間違いなく効果があるが他人と至近距離で接した場合、ウイルス伝播(でんぱ)に
    つながる恐れが生じると強調。頼れるのはマスクだけでなく、対人距離を設ける努力とも主張した。

    https://www.cnn.co.jp/fringe/35164443.html



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    1: ウラヌス ★ 2020/11/08(日) 17:03:09.22 ID:cKt4oTyw9

     前回までを簡単におさらいすれば、「軍民融合」を掲げる中国では、民間の研究であろうと軍から求められれば、その成果を無条件に提供しなければいけない。斯様(かよう)な義務を法的に課す国で、自らの研究が「軍事転用」される危険性に無自覚な科学者たち。背景には、日本で研究予算が削られポストがなく、「中国に行くしかなかった」状況があると抗弁するのだった。

     すぐにでも手を打つべきところ、冒頭の官房長官発言でも分かる通り、日本政府は「動向を注視」するに留まる。その間にも、中国は強(したた)かに成果を上げているのだ。

     東大名誉教授ながら、「千人計画」で中国トップの北京大学と並ぶ最高レベルの大学として知られる清華大学丘成桐数学科学センター教授となった二木昭人氏(66)はこう話す。

    「優秀な人が、日本で早く安定した職に就けるようにする必要があると思います。私が若い頃は、国公立の大学教員は教官と呼ばれ公務員でしたから、職を持てば定年まで身分保証があった。しかし、国立大が法人化されて就職時の約束は形式上、反故にされてしまった。現在は短期的に成果の上がる研究を繰り返すことを余儀なくされ、腰の据わった深い研究をすることは難しくなってしまいました」



    https://news.yahoo.co.jp/articles/a12887fab151a6409d30f3f2c1e8a61eb44d8cd1
    (https://www.dailyshincho.jp/article/2020/11080557/?all=1)
    日本の「人口あたり論文数」が先進国で最下位に 研究者が中国に向かう背景とは
    国際 中国 2020年11月5日号掲載


    参考)
    https://gendai.ismedia.jp/articles/-/5774
    「議会制民主主義は『期限を切った独裁』」と明言する 2011.05.23
    菅首相の「浜岡原発停止」決定が呼び寄せた「6月政局」

    https://hbol.jp/202072
    統一教会と関係の深い議員が多数入閣。その一人、菅原一秀の経産相抜擢に見る、「菅政権」への布石 2019.09.19

    https://www.dailyshincho.jp/article/2020/10070556/?all=1
    「伊藤詩織さん」が「TIME」の100人に選出 “逮捕もみ消し”は菅総理の側近で…
    国内 社会 週刊新潮 2020年10月8日号掲載

    https://www.asahi.com/articles/ASNBM5RD7NBJUTFK00Q.html
    菅首相の著書、改訂版が発売 公文書管理の記述消える 2020年10月19日

    以上

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